大手・準大手旅行会社の苦悩

大手や準大手、そして地域である程度規模のある旅行会社の多くは、「自社クーポン」をメインに活用している。その理由は「独自契約した手数料率の高さ」と「プライド」だ。以前は「精算業務の利便性」というものもあった。

ところが、これらを運用するためのコストが会社全体の足を引っ張り始めている。コストの代表例が、「精算業務に携わる人員の人件費」と「システム運用費」だ。特にシステムは、10年以上前のものを使用し続けている旅行業者もある。システムを刷新するための費用は莫大なものとなる。そのような先行投資を出来る会社は一握りかもしれない。

そして、協力会という施設の囲い込みも時代の流れに逆行している。協力会の根底にある考え方は、「旅行業者優位」だ。

時代の変化に合わせて、これまでの考え方や組織のあり方を見直す必要があるのではないだろうか。